意図をもったマスコミに踊らされてはならない
２８日、菅首相は記者会見で、東京五輪・パラリンピックを緊急事態宣言下でも開催できるかとの質問に「様々な声はあるのは承知しているが、耳を傾けながら指摘をしっかり受け止め取り組んでいる」と述べ、また「国民の命と健康を守るのは、政府の責務」とも語った。
（３０日、大紀元（時報）EPOCH TIMESより)
今後よほどのことが起きないかぎり、五輪は開催される。
開催は莫大な違約金を案じているためだとする中止派の意見がある。
仮にそうなら問題は金だけであり、政府にとっては中止した方がはるかに楽ではないのか。
「中止します」
のひと言でオリンピックは無くなり、あとは違約金の話しだけだ。
中止したほうが政府には楽だろう。
誰でもそう思う。
莫大な違約金を避けるために五輪を開催するのでは、という中止派の言葉には全く説得力が無い。
何よりも政府はより困難な開催という目標に向かって動いている。
開催すれば大きなリスクを背負う可能性がある。
もちろんコロナが大問題で、パラリンピックにもその後にも尾を引くかもしれない。
開催中も選手や関係者、ボランティアやビジネスや観光で関わる多くの人々への対応も大変な手間がかかる。
おまけに７月の下旬から８月上旬までなので、暑さ対策も必須でコロナよりそっちのほうが危険かもしれない。
でもそれでもなおも都も政府もＪＯＣも中止とは言わず、菅首相も”取り組んでいる”と答えた。
あえて火中の栗を拾い、より困難な道を行く気のようだ。
結果はともかく、その心意気やよし、だと思う。
菅首相はむろん、小池都知事も政府もＪＯＣも相応の覚悟があるなら開催に向けて真っすぐに走るべき。
覚悟とは責任のことだ。
最後はなすり合いになりかねないけど、それはまた別の話しである。
マスコミはあれこれ海外の人物まで登場させて”知性の人”とか言葉で飾っては中止論をしゃべらせている。
知性の欠片も無い日本のマスコミがふざけるな、と思う。
アメリカ大統領選において日本のマスコミは、いい加減でウソつきで肝心なことは報道しない反知性・反文明・反民主主義集団であることをみずから証明した。
今や日本のマスコミには信用も信頼も無い。
それだけではない。
これから開催日が近づき、オリンピックムードが高まってくると世論も変化してくる。
すると今は批判一色のマスコミもぶれ始めてくる。
そうなるとマスコミは逃げ足が早い。
マスコミの論調は開催日が近づくにつれて変わるだろう。
中止を叫び続けている者は「そんなのありか」となるだろう。
こんな腐ったマスコミにオリンピック云々を言われるのは憤慨に堪えない。
サッカー欧州も全米オープンも開催され、モナコではＦ１グランリも行われた。
国をまたぐスポーツもカーレースも世界はやっている。
でもオリンピック中止で政権に打撃を与えたいマスコミは都合の悪いことは報道しない。
マスコミが煽るオリンピック中止は、国民や海外からの人々の命のためではなく、自分たちの政治目的のために他ならない。
それはむろん菅首相も政府も重々承知だろう。
オリンピックは開催すべし。
参加したくない国や選手は来なければよいだけ。
開催中止を叫ぶ人々は見なければよい、聞かなければよい、近づかなければよい、それだけのことだ。
わざわざ出てきて開催の邪魔をするな、と思う。
都と政府が覚悟をもってベストをつくし、万全を期してオリンピックを開催するなら是非はない。
東京オリンピック・パラリンピックは開催すべきだと思う。
